15mの小的、少し射ち上げ。

3本射って的のところに行ってみたら、あれっ!?

1本はど真ん中の6(やった!)

もう1本は線を食って4(まずまず)

もう1本は隣りの的の6(なんで!?)

狙ったとき、間違えて隣りの的を見ていたのか?

まともに狙ったけど隣りのしかも6点に飛んでいったのか?(^^;

まあね、こういう的外し、たまにある。


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アーチェリーの的外しはどうでもいいのだが、

国のコロナ対策、的外れが続いているようでちょっと怖い。

与党と野党がそれぞれ案を出して、コロナショックで家賃を払えなくなった事業者を

救済するために家賃支払いの猶予や補助を考えているらしいが、

事業者って家賃を払っている事業者ばかりではない。

店舗なり社屋を購入してローンを払っている事業者もいるはずだが、

そちらはどうなるのか?

家賃もローンもコロナショックで毎月の支払が負担になっているのは同じである。

購入した事業者は銀行と話し合えばいいということか?

家賃を支払っている事業者も家賃以外の借金やクレジットを払っていることは

当たり前にあるわけで、家賃だけ補助してもらっても、

それらの支払いが詰まれば事業継続は困難になる。

家賃が払えないからなんとかしてくれという声があるのは分かるが、

その声だけ聞いて人気取りみたいに政策決めてもダメなんじゃないのか?

問題の本質は家賃ではなく、コロナショックのために返済や人件費を含んだところの

固定的支出の支払いが困難になっていることではないのか?

人件費の負担に耐えられなくなれば雇用は失われ、人がいなくなれば会社という箱は

残っても事業継続が困難になることは当たり前にある。

それに対して手を打たなければ、

この国の経済を支えている中小事業者が倒れる。

そうなればこの国の経済が崩れる。

経済が崩れれば、コロナのために自殺する者と人生を狂わせる者がどれほど出て

くるか、それが分かっているのだろうか。

家賃だけではダメだと分かれば、また別の補助を考えるのか?

そういう補助の小出しで世界恐慌以来といわれる危機を乗り越えられるのか?

小出しと言えば、中小事業者救済のための持続化給付金、

中小法人への上限200万を引き上げるというニュースが新聞に出ていた。

足らなそうだから増やそう、こういう小出しをしている間に

間に合わなくなるかもしれない。

まるで、太平洋戦争で戦力の逐次投入をして敗北を重ねた旧軍隊のようだ。

この国は失敗から学べないのだろうか。

なにか、危機を本能的に察知する能力に欠けている気がする。

危機を察知し問題の本質を見抜き、それに適切に対処しなければ、

危機は乗り越えられないのではないか?

国のコロナ対策のニュースを読んでいると、

そういう不安が頭をもたげてしまうのである。